メルセデス・ベンツ日本がスマート電気自動車を被災地へ譲渡

メルセデス・ベンツ日本が、東日本大震災で被災した宮城県東松島市と岩手県釜石市の「復興まちづくり」を支援するため、両市へスマート電気自動車を無償で譲渡することを発表した。昨年4月から約1年間の貸与にて有用性が実証された事を受けての決定となった。

今年3月に開催されたメルセデス・ベンツ日本主催のイベント「スマートEVサミット2014 in 陸前高田」にて、東松島市と釜石市の復興計画担当者によるスマート電気自動車の活用実績について意見交換が行われた。その際、環境への配慮や車の運転スタイルに大きな意識改革をはかる事ができ、両市が進める「スマートコミュニティ構想」へ向け、未来のまちづくりに電気自動車が有用なことが確認できたという。

譲渡されたスマート電気自動車は今後も活躍の場を広げ、両市が推進する「環境未来都市」や「スマートシティ・スマートコミュニティ」といった、エネルギーの消費がキーワードとなる取り組みへの普及や啓発をはじめとした、復興へ向けた様々な業務へ役立てられる予定だ。

メルセデス・ベンツ日本は、今後もスマートシティ・スマートコミュニティ計画を支援していくという。

• メルセデス・ベンツ日本、東北2市に電気自動車を無償譲渡【PDF】（メルセデス・ベンツ日本）