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災害に遭う前に! ハザードマップで危険な場所と安全な避難経路を確認

災害に遭う前に! ハザードマップで危険な場所と安全な避難経路を確認
災害への備えとして、ハザードマップの確認はとても有効。しかし、自分が暮らす地域のハザードマップを見たことがある人や日頃から活用している人は、多くはないのが現状でしょう。そこで「どこで閲覧できるのか?」「防災に役立てるには何をすべきなのか?」など、ハザードマップへの疑問を一つひとつ解消していきます。

ハザードマップとは何か

わがまちハザードマップ

(引用元:国土交通省「わがまちハザードマップ」)

ハザードマップとは、自然災害が発生したときの被害とその範囲を予測して示した地図のこと。過去に発生した災害の被害状況や最新の数値解析結果を元に制作されています。被害の範囲や程度だけでなく、避難所などの情報も記されているハザードマップも少なくありません。

ハザードマップには自然災害ごと種類がある

ハザードマップは多くの国や都道府県、市町村が作成。洪水ハザードマップと土砂災害ハザードマップが代表的な種類であり、地域によっては内容や名称が異なります。

下記の5つ以外にも内水マップや液状化ハザードマップなど、地域の環境に応じたマップが用意されています。

洪水ハザードマップ

洪水ハザードマップは、河川の氾濫などが発生したときに浸水被害が想定される区域やその水深、浸水継続時間などを示した地図です。国土交通省と都道府県が公表する「洪水浸水想定区域図」を元に、市町村が避難場所や冠水する危険のある道路などの情報を掲載。地図には氾濫した場合の水深が色別に記載されています。

つまり、洪水ハザードマップは堤防の決壊によって予想される被害が記されたもの。雨水が下水設備の処理能力を超えたときに発生する「内水氾濫」による被害予想は、「内水ハザードマップ」として別に用意されています。ただし、氾濫時にどこへ避難すればよいのかについては、自助努力で決めておく必要があります。

土砂災害ハザードマップ

土砂災害ハザードマップは、豪雨や地震などによって土砂災害が発生したときに、被害が及ぶ恐れのある区域を示したものです。「警戒区域」「特別警戒区域」「急傾斜地崩壊危険区域」など危険度に応じて色分け。避難場所などの情報が記されています。

ただし、1つの区域は5世帯以上が住む人家が存在することが前提です。一軒家は対象になっていません。

地震ハザードマップ

地震ハザードマップは各地域の地盤や断層の状態などから「揺れやすさ」や「液状化危険度」などを判断し、地図上に示したもの。自然的要因による危険度に加えて、建物被害の大きさや建物密集度、建物の種類や建築年度など社会的要因から判断した危険度を反映したマップも自治体によっては用意されています。

津波・高潮ハザードマップ

津波ハザードマップや高潮ハザードマップは、津波や高潮によって被害が及ぶ恐れのある区域、浸水深など被害の程度、および避難場所などを地図に示したもの。津波の規模ごとに浸水が予測される区域と浸水深、海抜が色分けして表示されます。いずれのマップも、事前に非難することが前提です。浸水が始まると手遅れになります。

火山ハザードマップ

火山ハザードマップは、噴火による溶岩流や火砕流、噴石、火山灰、泥流の被害が及ぶ危険性がある区域を地図に示したもの。さらに噴火したら直後に直接危険にさらされるため、すみやかに避難する必要がある範囲なども掲載されています。

ハザードマップの利用方法

国土交通省「ハザードマップポータルサイト」

(引用元:国土交通省「ハザードマップポータルサイト」

公共機関が作成したハザードマップは、市町村のホームページで閲覧・ダウンロードできます。また最寄りの役場などでは、印刷物も配布されています。家を引っ越す場合などには必ず見て、安全を確かめましょう。

中でも、国土交通省が提供する「ハザードマップポータルサイト」は各種ハザードマップの情報がまとめられているのでオススメ。特に「重ねるハザードマップ」は、市区町村ごと、災害の種類ごとに作成された複数のハザードマップを一つの地図上に表示できます。

例えば、大雨が降ったときに危険な場所を知りたい場合、浸水のおそれがある場所やそこでの浸水の深さ、土砂災害の危険がある場所、通行止めになる恐れがある道路などを表示させることで、避けるべき道を判断できます。被災前に安全な避難ルートを検討する際に役立つ機能です。

国土交通省が提供する「冠水想定箇所」や「緊急輸送道路」「事前通行規制区間」などの道路防災情報も地図上に表示可能。出先で大雨に遭遇した際も、帰宅ルートの参考にできます。

また、ハザードマップポータルサイトの「わがまちハザードマップ」も便利。全国各市町村のハザードマップを検索できます。市町村名を入力するとその地域で用意されているハザードマップ一覧を表示。リンク先からダウンロードもできます。

重ねるハザードマップの使い方

サイトを開くとまず日本全体の地図が表示されます。知りたい地域をクローズアップしたら、次に起こりえる自然災害を想定。発生しそうな被害を左側ウインドウ内にあるアイコンや各種情報からクリックして表示させます。なお、地域によって確認できるハザードマップの種類は異なります。

例1:大雨による被害を知りたい場合

重ねるハザードマップの「大雨」の例

(引用元:国土交通省「重ねるハザードマップ」

「大雨が降ったときに危険な場所」を知りたいときには、左上のウインドウから「洪水」のアイコンをクリック。浸水のおそれがある場所が水深ごとに色分けして表示されます。

デフォルトでは「想定最大規模」の水害(およそ1000年に1回のの大雨の場合)となっていますが、被害想定を「計画規模」などに変えることもできます。それぞれの色や記号が何を表しているかは「判例」で確認できます。

また、大雨が降ったときには、土砂災害や道路の通行止めが同時に発生することも考えられます。そこで「土砂災害」のアイコンもクリック。急傾斜地崩壊危険箇所が浸水被害に重ねて表示されます。あわせて「道路防災情報」から道路冠水想定箇所も調べておくと良いでしょう。複数の被害想定が重なっているエリアほど、災害発生時のリスクが高いと言えます。

例2:地震がおきたときの被害を知りたい場合

重ねるハザードマップの「地震」の例

(引用元:国土交通省「重ねるハザードマップ」

地震災害の場合は、その土地がもっている潜在的なリスクを知ることが重要。そのため「土砂災害」での急傾斜地崩壊危険箇所に加え、「活断層図」と「大規模盛土造成地」なども合わせて表示させましょう。活断層図と大規模盛土造成地は、左上ウインドウ内で「すべての情報から選択」ボタンを押すと「土地の特徴・成り立ち」から選択できます。

なお地震の前に大雨が降っていると、より危険性が高まります。これも念頭に入れ、ハザードマップをチェックしましょう。

ハザードマップの活用法

車で避難経路を走行


ハザードマップを最大限活用するには、暮らしているエリアの地理や気候を知っておくことが大切。普段から生活圏内の地形や河川の流れ、災害時に役立ちそうな施設を確認しておきましょう。

そのうえで具体的にどう避難するかを自分自身で考える必要があります。もし災害が起きたらどうなるのかを想像しながら、周辺地域を歩いて回ったり、ドライブしたり、実際に自分の目と足で調べておくことが重要です。特に洪水は夜中に起こることが多く、避難に遅れがちになることにも注意しましょう。

上記を踏まえて、具体的な活用法を3つ紹介します。ぜひ、避難計画を立てる参考にしてください。

活用法1:災害の危険性を確認する

市町村が用意する全災害のハザードマップに目を通しておくことが理想。自宅や通勤している会社、子供が通っている学校の周辺に、どのような被災リスクがあるのかチェックしましょう。

河川の近くなら浸水、起伏の多い地域なら土砂災害の危険性が高いかもしれません。生活圏内で危険が高い場所に検討をつけ、危険エリアとその周辺を要注意箇所としてマークしてください。

ただし洪水による氾濫がなくても、市街地に1時間に50ミリ以上雨が降ると、全国的に下水が道路にあふれ、床下浸水が起こることも忘れないようにしましょう。

次に、災害発生時に自分がいる場所を仮定。そこよりも被災リスクの低いエリア、建物がないか検討します。同時に避難所の場所も調べましょう。

切迫した災害から逃れる「指定緊急避難場所」や、被災時に避難生活を送る「指定避難所」(地域防災拠点とも呼ばれる)、主に延焼拡大した際に輻射熱や煙から避難する「広域避難場所」なども確認しておくと良いでしょう。

活用法2:災害種類別に避難のシミュレートする

各家庭で避難ルートを検討します。災害の種類や規模、各家庭の状況によって避難すべき場所は異なります。お住まいの地域によっては、自治体が指定した場所に移動すること自体が危険なケースもあります。

災害の種類と規模を仮定し、よりリスクの低い場所へ逃げるのが避難の基本。「自宅にいるとき」「職場にいるとき」「車での移動中」など、あらゆる状況を想定してケースごとに最適な避難場所を決め、経路や移動手段をシミュレートしておきましょう。

シミュレーション例1:洪水

豪雨や台風などで河川が氾濫して自宅が浸水する恐れがある場合、まず最寄りの指定緊急避難場所、または指定避難所、頑丈で背の高い建物を確認。次に洪水ハザードマップで河川の近くや冠水の恐れがあるエリアと道路を調べます。そして危険な場所を避けて避難所など、より安全な場所に到達できるルートを考えておきましょう。

崖崩れなどの恐れがある場合は、土砂災害ハザードマップも同時に確かめておく必要があります。

シミュレーション例2:土砂災害

長期的な大雨などで地盤が緩み、崖崩れや土石流などが発生するリスクが高まった場合、一刻も早く危険なエリアから逃れなければなりません。しかし、指定緊急避難場所が開設されていない場合や、安全に行けるルートが確保できない場合も想定されます。

そのため、まずは身近でも最も危険度の低そうなエリアを選定。そこにいったん逃げてから、より安全な避難所などに行くためのルートを考えると良いでしょう。どんな状況になっても対応できるように、できる限り多くの避難プランを用意しておくと安心です。

また、忘れてはいけないことは住宅の1階は2階よりも危険ということです。逃げ遅れたら2階に上がりましょう。

シミュレーション例3:地震

地震では家屋・ガレージなどの倒壊や火災延焼の危険も想定されます。道路も被災し、通行不可になる場所が発生します。指定緊急避難場所や指定避難所へのルートを調べておくこと。避難場所までが遠い場合やルートが危険な場合は、最寄りで安全を確保できる場所を探しておくことが大切です。

車で避難する場合、避難所に駐車スペースが十分ないのが現状。道路被害や渋滞なども考えると、それほど簡単に避難できないことも知っておきましょう。

さらに地震ハザードマップを見ながら、建物などの倒壊に巻き込まれにくい安全なルートを検討することも重要。地震の被害は広範囲に及ぶため、避難所が被害を受けた場合も想定し、複数の避難先を確認しておきましょう。

また地震の場合、津波や土砂災害など他の災害が同時に発生する可能性大。それらに備えて、津波ハザードマップや土砂災害ハザードマップなど複数のマップを確認しながら複数の避難ルートを策定してください。

シミュレーション例4:津波・高潮

津波や高潮が発生した場合、事前に一刻も早く逃げる必要があります。起こってからでは手遅れになりかねません。指定緊急避難場所への避難だけでなく、最も近くてすみやかに移動できる高台、高くて頑丈な建物への避難を探しておきましょう。

活用法3:危険性に応じた災害対策を準備する

各ハザードマップで自分が暮らすエリアにどのような危険性があるのか知れば、それに応じた対策を立てられます。

例えば「洪水のリスクがある区域なら、河川水位などの情報を素早く入手できる準備をする」「災害の種類や規模を想定した避難品を用意する」「地震の揺れが大きい区域なら、家具などの転倒防止策を入念に行う」など具体的な対策を用意しておきましょう。

なお、南海トラフ巨大地震のようなプレート境界地震では1分以上揺れが続き、転倒防止策をした家具でもほとんど転倒します。寝る場所には大きな家具を入れないようにしましょう。

監修
河田恵昭

河田恵昭(かわた よしあき)。京都大学名誉教授。関西大学社会安全研究センター長・特別任命教授。日本政府中央防災会議防災対策実行会議委員。人と防災未来センター長。日本における自然災害に関する第一人者であり、防災・減災・縮災の重要性を説いている

 
CREDIT
写真: Adobe Stock
文: 田端邦彦(ACT3)
参考: 国土交通省「ハザードマップポータルサイト」